大学発ベンチャー図鑑
技術分野 ／ 医療・創薬 ／ 診断・検査

頭皮で測った脳波を解析し、脳機能の状態を数値や画像で示す

頭皮上で測定した脳波を解析し、脳機能の低下度や活動状態を数値・画像で示す技術。認知症研究や脳機能の評価、感性解析に用いる。

株式会社脳機能研究所　東京科学大学発 ／ 神奈川県 横浜市 ／ 1994年設立
公式サイトbfl.co.jp
研究発の技術 脳波（EEG） 脳機能解析 医療機器 認知症研究 脳活動可視化 感性解析
買収・子会社化 ニプロの有価証券報告書に2018年4月の子会社化予定が記載され、現行のニプロ公式グループ一覧にも掲載されています。
実用化の段階
研究実証販売
会社沿革はBFA、ESAM、DIMENSIONの商品化を記載し、公式サイトはNAT解析システムの商用化と稼働更新を告知している。
4製品
5提携・顧客
8特許
1出資者

しくみ

解こうとしている課題

脳波の情報から認知症などに伴う脳機能の変化を捉え、脳機能評価やリハビリ効果の確認に役立つ情報を得ること。

どう動くか

脳波を複数の頭皮電極で記録し、電位分布や周波数成分などを解析する。DIMENSIONは電位分布の乱れなどから脳機能低下度を推定し、NATは周波数帯ごとの特徴を疾患群の基準と比較して脳活動情報を画像化する。NATは脳波を記録してネット経由で解析結果を表示するシステムとして説明されている。これらは会社による技術説明で、診断性能を独立に評価したものではない。

できるようになること

会社は、脳波解析による認知症の早期診断補助情報や脳活動の可視化を目指している。公的研究の事例では、DIMENSIONを認知症患者の脳機能変化の評価に用いており、実現・普及すれば医療・介護現場の脳機能評価や研究で活用される可能性がある。

技術の出自：東京工業大学における脳波・脳波発生機構の研究を背景に設立された技術研究開発会社。個別技術の大学・学部・研究プロジェクト名は確認できず。 出典1 出典2 出典3 出典4 出典5

使われる場面

  • 認知症・軽度認知障害に関する脳機能評価の研究
  • 脳リハビリテーション前後の脳機能変化の計測
  • 脳波を用いた感性状態の解析
  • 商品デザイン、都市環境、精神的ストレスに関する評価研究
  • 脳波・脳機能に関する受託解析

優位性の主張

会社の主張
会社はNATを、脳波情報を解析して高齢者の認知症に関する早期診断補助情報を提供する脳活動画像表示技術と説明している。 出典
会社の主張
会社はDIMENSIONについて、脳波を用いて脳内シナプス・ニューロン機能の低下度を数値指標化する技術とし、2002年に商品化したと説明している。 出典
第三者の評価
2014年の第三者資料は、DIMENSIONが頭皮上21電極の脳波から脳活動の異常状態を数値化し、脳リハビリ効果の計測に用いられていると紹介している。 出典

製品・サービス

販売中
DIMENSION

脳波の電位分布などを解析して脳機能低下度を数値化するシステム。会社沿革では2002年に商品化。 出典

医療機関、脳ドック、研究機関
販売中
ESAM／ESA-16（感性スペクトル解析装置）

脳波の相関などを解析し、感性状態を数値化する解析法および装置。 出典

企業の商品・環境評価担当者、大学・研究機関
販売中
NAT（Neuronal Activity Topography）／NAT解析システム

脳波データを解析し、脳活動や疾患群との類似度に関する情報を画像・結果表示するシステム。 出典

医療機関、大学・研究機関
販売中
BFA（脳機能解析システム）

脳波を用いて脳内の電流双極子を追跡し、脳機能を解析するシステム。 出典

医療機関、大学・研究機関

これまでの歩み 新しい順

2017-08
海外特許
米国：脳活動測定装置に関する米国特許出願が公開され、同社が権利者として記載されている。 出典
2015-09
受賞
日本認知症予防学会「第5回日本認知症予防学会学術集会「浦上賞」」 出典
2015-06
助成
平成27年度採択情報（表情解析システムとの共同研究） 出典
2015-06
共同開発
株式会社夏目綜合研究所：同社の表情解析システムと脳波解析を組み合わせる共同研究を実施。 出典
2014-05
助成
平成26年度 JST-RISTEX研究開発成果実装支援プログラム。独立行政法人科学技術振興機構（JST） 出典
2014-05
共同開発
国立大学法人筑波大学：JST採択事業で、NATによる認知症予防プログラムの社会実装に共同で取り組んだ。 出典
2009-07
提携
株式会社NTTデータ経営研究所：2009年に脳科学関連のニューロコンサルティングサービスで業務提携先として公表。 出典
2007-05
海外特許
ドイツ、英国（欧州特許出願）：脳機能検出装置について欧州特許出願が公開され、指定国にドイツと英国が含まれる。 出典
2000-01
受賞
機械振興協会「中堅・中小企業新機械開発賞」 出典

提携先・顧客

共同開発
国立大学法人筑波大学　JST採択事業で、NATによる認知症予防プログラムの社会実装に共同で取り組んだ。 出典
共同開発
株式会社ルネサンス　筑波大学とともに、NATを使った認知症予防プログラムの社会実装に参加。 出典
共同開発
株式会社夏目綜合研究所　同社の表情解析システムと脳波解析を組み合わせる共同研究を実施。 出典
提携
株式会社ニプロ　公式会社情報に主な株主として記載。米国特許の譲渡記録にも同社が記載される。 出典
提携
株式会社NTTデータ経営研究所　2009年に脳科学関連のニューロコンサルティングサービスで業務提携先として公表。 出典

特許

8 件 出典（Gビズインフォ）
gBizINFOの法人番号ページで表示された特許件数。Google Patentsで出願人表記を用いて確認した範囲の代表公報を記載しており、ファミリー重複や権利譲渡、表記ゆれにより独立した出願数とは一致しない場合がある。
主な分野脳波による脳活動の自動判定・測定、脳機能低下度・神経機能の推定、脳活動の局所計測・画像表示、脳波測定電極・測定装置
海外出願True
特許第2540728号「脳活動自動判定装置」　株式会社脳機能研究所 ／ 登録（Google Patents上では現在の法的状態を確認できず） 出典
JP3581319B2「脳活動自動判定装置」　株式会社脳機能研究所 ／ 登録、Google Patents上で失効表示 出典
JP3581361B1「脳活動測定装置」　株式会社脳機能研究所 ／ 登録、Google Patents上で失効表示 出典
JP4145344B1「脳活動測定装置」　株式会社脳機能研究所 ／ 登録 出典
残りの4件を表示
US10512434B2「Brain activity measurement device, program, and method」　株式会社脳機能研究所（当初出願人。譲渡記録上の現在の権利者はニプロ株式会社） ／ 登録、Google Patents上で有効表示 出典
WO2016013596A1「Brain activity measurement device, program, and method」　株式会社脳機能研究所 ／ 国際公開、Google Patents上で ceased 表示 出典
EP1447045A1「Method and apparatus for measuring the degree of neuronal impairment in brain cortex」　株式会社脳機能研究所 ／ 出願公開後、Google Patents上で withdrawn 表示 出典
EP2050388B1「Apparatus for measuring brain local activity」　株式会社脳機能研究所 ／ 登録、Google Patents上で Not-in-force 表示 出典

会社の規模

従業員3名（2025-12-05時点） 出典（Gビズインフォ）
資本金5,000万円（2026-06-30時点） 出典
大学との関係研究成果ベンチャー
公式サイトbfl.co.jp
決算期売上高純利益純資産総資産
2017-06-30—58万円—7,409万円 出典

決算公告など、公表された数字だけ。

大学との関係

大学の認定
東京工業大学　東工大発ベンチャー称号の授与企業一覧に掲載。授与番号3、研究成果を活用した企業として記載されている。 出典
大学の施設
東京工業大学　公式沿革によると、東工大横浜ベンチャープラザへ移転。 出典
大学の施設
東京工業大学　公式沿革によると、東工大すずかけ台キャンパス内J3棟へ移転。 出典
共同研究
筑波大学　筑波大学臨床医学域精神神経科グループ、株式会社ルネサンスとの三者共同研究がJSTの研究開発成果実装支援プログラムに採択された。 出典

出資者（公開情報で確認できた1社）

ニプロ株式会社
事業会社（CVCを含む） 1

会社や出資者の発表から確認した。出資者の種類は、AIが社名から付けたもの。個人の株主は載せていない。＊は、出典のページで社名を機械的に照合できなかったもの。

調査日：2026-10-03
このページの出典：20件
法人番号：9020001051503
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