大学発ベンチャー図鑑
技術分野 ／ 素材・化学 ／ ナノ材料・炭素材料

導電性の薄いシート状材料を製造し、光センサーなどへの応用を進める

機能性モノマーや樹脂添加剤、無機粉体などの機能材料を開発・製造・販売する。注力技術の一つは、導電性二次元材料MXeneの合成・分散・応用開発。

日本材料技研株式会社　東京都 中央区 ／ 2015年設立
公式サイトjmtc.co.jp
研究発の技術 機能材料 MXene 二次元材料 ナノ材料 導電性材料 表面修飾
実用化の段階
研究実証販売
MXene粉末・分散液や複数の機能材料を製品として案内し、サンプル販売・販売開始を公表している一方、光センサや半導体接合向けMXeneは研究・開発段階の発表である。
5製品
4提携・顧客
2特許
1出資者

しくみ

解こうとしている課題

新規材料の中には、研究成果があっても製造・事業化の担い手が見つからず、社会実装に至らないものがある。MXeneでは、用途に応じた分散・成膜・材料特性の調整が必要となる。

どう動くか

MXeneは、金属元素と炭素または窒素からなる層状材料を薄いシート状にした二次元材料。JMTCは主にTi₃C₂Tₓの粉末や水分散液を製造・販売し、表面修飾による分散性や電荷輸送特性の調整、塗布膜・デバイスへの応用を進めている。表面修飾MXeneインクを用いた有機フォトダイオードでは、同社発表によると、PEDOT:PSSとの比較で暗電流を約10分の1にした。MXene自体はドレクセル大学で発明された材料で、同社は独自の工業的製法と応用開発に取り組む。

できるようになること

同社は、MXeneの高導電性や薄膜化の可能性を電子デバイス、蓄電池、電磁波シールドなどへ広げることを目指す。実用化すれば、光センサや太陽電池、半導体実装などの材料選択肢が増えると同社は説明している。

技術の出自：米国ドレクセル大学の材料科学・ナノ材料研究。JMTCのMXene応用研究として東京大学大学院工学系研究科との共同研究を公表。 出典1 出典2 出典3 出典4

使われる場面

  • 電子デバイス・光センサ
  • 有機EL・太陽電池
  • 蓄電池・電極材料
  • 電磁波シールド・導電性インク・帯電防止材料
  • 半導体実装・接合材料
  • 樹脂原料・樹脂添加剤
  • 熱膨張調整材料

優位性の主張

会社の主張
Ti₃C₂Tₓ MXeneの工業的生産に取り組み、多層粉末と剥離水分散液をサンプル販売している。 出典
会社の主張
表面修飾したMXeneインクを有機半導体上に塗布・常温乾燥でき、光センサの暗電流をPEDOT:PSSとの比較で約10分の1にしたと発表。比較条件や評価詳細は発表資料を参照。 出典
会社の主張
高導電CNT/PANI分散液について、導電性高分子PANIが分散剤と導電パスの役割を兼ね、約1,200 S/cmの導電性を実現したと説明。 出典

製品・サービス

販売中
多層Ti₃C₂Tₓ MXene粉末

導電性を持つ二次元材料MXeneの多層粉末。サンプル販売中。 出典

材料・電子デバイス・蓄電池などの研究開発企業、大学・研究機関
販売中
剥離Ti₃C₂Tₓ MXene水分散液

薄いシート状に剥離したMXeneの水分散液。サンプル販売中。 出典

材料・電子デバイス・蓄電池などの研究開発企業、大学・研究機関
研究段階
表面修飾Ti₃C₂Tₓ MXeneインク（光センサ用）

ホール輸送層として塗布可能なMXeneインク。大学とのデバイス研究成果を発表。 出典

光センサ・有機EL・太陽電池の材料・デバイス開発企業、大学・研究機関
販売中
高導電CNT/PANI分散液

単層カーボンナノチューブと溶剤可溶型ポリアニリンの分散液。2026年に販売開始。 出典

導電性インク、電磁波シールド、帯電防止材、電極材のメーカー
販売中
負熱膨張材料Ti₂O₃

室温から300℃で負の熱膨張を示す酸化チタン粉体。複合材の熱膨張調整用途を想定。 出典

半導体封止材、接着剤、低融点ガラスなどの材料メーカー

これまでの歩み 新しい順

2026-09
助成
令和8年度 新製品・新技術開発助成事業。公益財団法人東京都中小企業振興公社 出典
2026-09
助成
低熱膨張熱可塑性樹脂コンポジット開発：令和8年度新製品・新技術開発助成事業 出典
2026-05
提携
住友化学株式会社：酸化チタン系負熱膨張材料Ti₂O₃に関するライセンス契約を締結。 出典
2026-04
助成
スタートアップ知的財産支援助成事業。公益財団法人東京都中小企業振興公社 出典
2026-04
提携
マイクロ波化学株式会社：マイクロ波プロセスで製造する銀ナノワイヤの特許に関するライセンス契約を締結。 出典
2026-02
助成
宇宙製品等開発経費助成。公益財団法人東京都中小企業振興公社 出典
2026-02
助成
令和7年度 ゼロエミッション推進に向けた事業転換支援事業。公益財団法人東京都中小企業振興公社 出典
2026-02
助成
宇宙向け超軽量薄膜太陽電池の実用化に向けた電荷輸送層MXeneの開発：宇宙製品等開発経費助成 出典
残りの7件を表示
2025-10
共同開発
国立大学法人東京大学：MXeneを用いた有機フォトダイオードの電子・ホール輸送層応用を共同研究し、学会で成果を発表。 出典
2023-04
助成
成長型中小企業等研究開発支援事業（Go-Tech事業）。2,430万円。経済産業省 出典（Gビズインフォ）
2023-03
助成
令和4年度 TOKYO戦略的イノベーション促進事業。公益財団法人東京都中小企業振興公社 出典
2022-11
助成
成長型中小企業等研究開発支援事業（Go-Tech事業）。1,260万円。経済産業省 出典（Gビズインフォ）
2022-11
提携
Drexel University：MXeneについて、米国・欧州・中国で教育・研究用途に限る非独占ライセンス契約を締結。 出典
2021-11
海外特許
東レとの樹脂微粒子製造技術に関する実施許諾契約で、海外について非独占的通常実施権を取得。対象国の個別記載は確認できなかった。 出典
2020-10
資金調達
業務資本提携・第三者割当増資。金額は非公表。株式会社日本政策投資銀行 出典

提携先・顧客

共同開発
国立大学法人東京大学　MXeneを用いた有機フォトダイオードの電子・ホール輸送層応用を共同研究し、学会で成果を発表。 出典
提携
Drexel University　MXeneについて、米国・欧州・中国で教育・研究用途に限る非独占ライセンス契約を締結。 出典
提携
マイクロ波化学株式会社　マイクロ波プロセスで製造する銀ナノワイヤの特許に関するライセンス契約を締結。 出典
提携
住友化学株式会社　酸化チタン系負熱膨張材料Ti₂O₃に関するライセンス契約を締結。 出典

特許

2 件 出典
Google Patentsで同社名義のMXene関連出願を対象に確認した2件。全技術分野・過年度の権利を網羅した件数ではない。
主な分野MXeneの分散液・分散方法、MXene膜・複合膜の製造
海外出願True
JP7522508B2／WO2024038899A1「無機化合物、分散液およびその製造方法、ならびに膜およびその製造方法」　日本材料技研株式会社 ／ 日本特許登録（Google Patents上の法的状態はActive） 出典
WO2025075109A1「マキシン分散液、マキシン膜およびその製造方法、マキシン複合膜およびその製造方法、ならびにMAX相含有材料」　日本材料技研株式会社 ／ 国際出願公開、審査中（Google Patents上の表示） 出典

会社の規模

資本金1億円（2025-07時点） 出典（Gビズインフォ）
公式サイトjmtc.co.jp
決算期売上高純利益純資産総資産
2025-07-31—3,200万円—7.43億円 出典（Gビズインフォ）
2024-07-31—1,400万円—6.9億円 出典（Gビズインフォ）
2023-07-31—100万円—4.72億円 出典（Gビズインフォ）

決算公告など、公表された数字だけ。

大学との関係

ライセンス
東京理科大学　配位ナノシート（CONASH）に関するライセンス契約を締結。 出典
共同研究
東京大学　Ti3C2Tx MXeneを用いた有機フォトダイオードに関する共同研究を確認。 出典
共同研究
東京都立大学　Ti3C2Tx MXeneをリチウムイオン電池の導電助剤に用いる研究で共同研究体制を確認。 出典
共同研究
東京工業大学（現・東京科学大学）　負熱膨張材に関する共同研究契約を締結。 出典
共同研究
東北大学　MXeneを用いたキャパシタに関する研究を確認。 出典

出資者（公開情報で確認できた1社）

株式会社日本政策投資銀行
銀行・金融機関系 1

会社や出資者の発表から確認した。出資者の種類は、AIが社名から付けたもの。個人の株主は載せていない。＊は、出典のページで社名を機械的に照合できなかったもの。

調査日：2026-10-03
このページの出典：24件
法人番号：9010001169800
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