磁性材料で高周波の損失を抑え、軽いコイルの実用化を目指す

高周波で生じるコイルの損失を抑える技術。磁性材料を用いたコイルやアルミ線コイルを開発し、無線給電やドローン用モーターへの応用を目指す。

Spiral Tech株式会社 長野県 長野市上松 / 2019年設立
研究発の技術 高周波コイル 無線給電 磁束経路制御 渦電流損失低減 アルミ線コイル 産業用ドローン
実用化の段階
研究実証販売
農薬散布機SD-G06は標準セット価格を公開して販売中と表示し、ST605も販売中と掲載。一方、低損失コイルは技術開発中との説明で、販売・導入実績は確認できない。
4製品
1提携・顧客
2特許
0出資者

しくみ

解こうとしている課題

高周波の無線給電コイルでは、従来の銅リッツ線は製造が難しく高価で、軽量・低コスト化にも課題がある。

どう動くか

会社の説明では、コイル導線の周囲に磁性材料を配置して磁束の経路を制御し、アルミ導線に生じる渦電流損失を抑える。会社は銅リッツ線と比べ、コイル重量を半分以下、体積を約3分の1にできる可能性を示しているが、比較条件や製品実績は公開ページで確認できない。特許には磁性材料を用いた高周波コイルの構造・製造方法が記載されている。

できるようになること

会社は、低損失で軽量なコイルにより、電気自動車などの無線給電装置や高効率モーターへの応用を目指している。実用化が進めば、給電装置やモーターの軽量化・低コスト化につながる可能性がある。

技術の出自:信州大学工学部の電磁分野。信州大学の無線給電コイル研究および高周波磁気損失低減に関する研究成果。 出典1 出典2 出典3 出典4 出典5

使われる場面

  • 農薬・肥料散布
  • 農業用ドローン
  • 産業用ドローン・運搬
  • 電気自動車向け無線給電
  • 産業用モーター
  • 電磁アクチュエータ
  • レーザー走査機器用アクチュエータ・測定
  • 無線スイッチ・バッテリーレスリモコン向け振動発電

優位性の主張

会社の主張
独自の高周波損失低減技術を用い、特殊な磁性材料でアルミ導線の渦電流損失を抑える。銅リッツ線と比べて重量は半分以下、コイルは約3分の1になることを期待している(会社発表。比較条件・実証結果は記載なし)。 出典
第三者の評価
磁束経路制御技術を用いた銅板コイルについて、銅リッツ線の伝送効率97.29%に対し解析値97.54%で同等以上が見込まれると発表(学会抄録の解析条件による。Spiral Tech製品の性能値ではない)。 出典

製品・サービス

販売中
SD-G06 6L小型農薬散布ドローン

6Lセンタータンク式の農薬散布機。完成機セットを注文・見積もり受付中。 出典

小規模農家、農業事業者
販売中
SD-410P 10L農薬散布ドローン

GPSとAB自動散布モードを備えた農薬散布ドローン。見積もり・注文に対応。 出典

農家、農業事業者
販売中
ST605 多目的産業ドローン

積載3~5kgの機体。カメラ、LiDAR、赤外線カメラ、運搬かごなどを搭載可能。 出典

産業用途の法人・事業者
研究段階
高周波アルミ線コイル/無線給電用コイル

高周波損失の低減を目指すコイル技術。会社は技術開発中と説明している。 出典

電気自動車・無線給電装置・モーター関連事業者

これまでの歩み 新しい順

2019-12
認定
国立大学法人信州大学「信州大学発ベンチャー認定」 出典
2019-12
提携
国立大学法人信州大学:信州大学発ベンチャーとして認定。電磁分野の研究成果・特許技術を事業の基盤としている。 出典

提携先・顧客

提携
国立大学法人信州大学 信州大学発ベンチャーとして認定。電磁分野の研究成果・特許技術を事業の基盤としている。 出典

特許

2 件 出典
Google Patents・J-GLOBALで社名および信州大学名義の無線給電コイル関連を検索。会社名義1特許ファミリー、関連する信州大学名義1公開公報を記録した範囲での件数。
主な分野高周波コイル部品、無線給電・非接触給電コイル、磁性材料を用いたコイル構造・製造方法
JP7373709B2/JP2021034707A「高周波コイル部品、無線給電用コイル部品、無線給電装置および周波コイル部品の製造方法」 Spiral Tech株式会社 / 登録・存続中(Google Patents表示) 出典
特願2019-142731/特開2021-027112「非接触給電用コイル」 国立大学法人信州大学 / 公開公報。登録状況は確認できず。 出典

会社の規模

資本金300万円 出典
大学との関係教職員等ベンチャー
公式サイトspiraltech.co.jp

大学との関係

大学の認定
信州大学 「信州大学発ベンチャー」の称号を2019年12月26日に授与され、2024年6月17日に再認定。信州大学の研究成果と特許技術を活用する企業として大学が紹介している。 出典
大学の認定
信州大学 信州大学発スタートアップに再認定された。 出典
調査日:2026-10-03
このページの出典:10件
法人番号:8100001032330
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