実験やものづくりを通じ、子どもや学生の科学的思考を育てる

科学・技術の実験、ものづくり、プログラミング、シミュレーションを通じて、子どもや学生の科学的思考力と創造力を育てる教育プログラム。独自の事業技術や製品技術を主力とする団体ではない。

特定非営利活動法人natural science 宮城県 仙台市 / 2006年設立
専門サービス・地域の事業 科学教育 STEM教育 電子工作 プログラミング教育 IoT教育 物理シミュレーション
実用化の段階
研究実証販売
科学・技術講座は2016年度から本格提供され、現在も受講料と講座内容が公式サイトで案内されている。
2製品
3提携・顧客
0特許
0出資者

しくみ

解こうとしている課題

知識習得に偏りがちな教育では、理数分野の意欲や能力を実践に結びつけにくいという課題に対し、科学的思考やアイディアを形にする力を育てる。

どう動くか

受講者が電子工作、センサーを使ったIoT制作、プログラミング、物理シミュレーションなどに取り組み、現象の仕組みを理解しながら自分のアイディアを形にする。講座は受講者の進度に合わせて指導する。技術的な新規性より、制作と試行錯誤を通じた学習設計に特徴がある。

できるようになること

同法人は、科学の過程を実感できる教育や地域の科学イベントを通じて、市民の科学・技術リテラシーと次世代の創造力を高め、地域の大学・研究機関・企業の知的資源を教育に生かすことを目指している。

技術の出自:東北大学大学院の学生・若手研究者らによる活動を背景に設立。現在の科学・技術講座はJSTの科学技術コミュニケーション事業で得た人材育成の知見をもとに体系化された。特定の学部・研究室・研究プロジェクト由来の技術とは確認できない。 出典1 出典2 出典3 出典4

使われる場面

  • 小中高生・大学生向け科学技術教育
  • 電子工作・ものづくり教育
  • プログラミング・アルゴリズム教育
  • IoT・センサー活用教育
  • 物理シミュレーション教育
  • 市民向け科学コミュニケーション・地域イベント

優位性の主張

会社の主張
講座では一斉授業ではなく、受講者ごとの進度に合わせて指導し、電子工作やIoT制作などを通じて自らアイディアを形にする力を育てるとしている。 出典
会社の主張
「学都『仙台・宮城』サイエンス・デイ」は、科学の結果だけでなく過程を五感で感じられる場を目指す体験型・対話型イベントとして開催されている。 出典

製品・サービス

販売中
natural science 科学・技術講座

ものづくり、アルゴリズム、IoT、Web技術、物理シミュレーション等を学び、制作や実験を通じて科学的思考と創造力を育てる講座。 出典

小学生から大学生。各講座で対象学年が異なる。
販売中
学都「仙台・宮城」サイエンス・デイ

大学、研究機関、企業などが展示や体験企画を行う、子どもから大人まで対象の体験型・対話型科学イベント。 出典

子どもから大人までの一般市民、出展する大学・研究機関・企業等。

これまでの歩み 新しい順

2021-12
海外
オンライン(参加国:日本、中国、タイ、ドイツ、スイス):講座参加者と講師のチームが国際イノベーションコンテスト2021世界大会に出場。海外拠点や海外顧客の情報は確認できず。 出典
2020-03
受賞
キャンパスベンチャーグランプリ全国大会「文部科学大臣賞(テクノロジー部門大賞)・TOMODACHI賞」 出典
2018-12
受賞
仙台管区気象台「仙台管区気象台長表彰」 出典
2013-07
助成
JST「ネットワーク形成地域型」採択・運営事業 出典
2013-04
助成
国立研究開発法人科学技術振興機構(提案機関:宮城県、運営機関:natural science)「科学技術コミュニケーション推進事業「ネットワーク形成地域型」採択」 出典
2013-04
提携
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST):科学技術コミュニケーション推進事業の採択を受け、同法人が運営機関として人材育成・講座開発を実施。 出典
2010-06
助成
JST「地域の科学舎推進事業・地域活動支援」採択 出典

提携先・顧客

提携
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST) 科学技術コミュニケーション推進事業の採択を受け、同法人が運営機関として人材育成・講座開発を実施。 出典
提携
宮城県 JSTネットワーク形成地域型事業の提案機関。natural scienceが運営機関を務めた。 出典
提携
東北大学 サイエンス・デイ等で連携し、キャンパスを会場として提供。継続的な取引・共同開発の公表は確認できず。 出典

特許

公開情報では確認できていない。

会社の規模

公式サイトnatural-science.or.jp

大学との関係

共同研究
東北工業大学、東北大学、東北学院大学、宮城教育大学 複数の研究機関との共同研究を実施していると公式記事で紹介。大学認定ベンチャー、大学施設入居、大学ライセンス、大学等からの出資は確認できず。 出典
調査日:2026-10-03
このページの出典:11件
法人番号:3370005002571
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