200℃以下の触媒反応で、有機廃棄物を炭素化

触媒による化学的脱水反応を利用し、有機系廃棄物を200℃以下で炭素化する低温炭化技術。

株式会社クロスイー 名古屋大学発 / 愛知県 名古屋市 / 2024年設立
研究発の技術 低温炭化 化学触媒 化学的脱水 有機系廃棄物 バイオマスカーボン 資源循環
実用化の段階
研究実証販売
一宮市の資料で、クロスイーが低温炭化技術を提供し、大協青果の農場で生成バイオ炭を使った野菜栽培実証が進められていることを確認。商用販売・顧客への納入実績は公開情報で確認できない。
1製品
3提携・顧客
0特許
0出資者

しくみ

解こうとしている課題

食品残渣など有機系廃棄物の処理費用と、焼却に伴うCO2排出を抑え、廃棄物を再利用可能な炭素資源に変えること。

どう動くか

会社の説明では、液相重合に使われる化学触媒脱水反応を気相中で行い、有機物から水分子を取り除いて炭素化する。従来の300~600℃の熱分解方式に比べて低温で処理し、有害ガスやCO2の発生をほとんど伴わないとしている。名古屋大学の研究室資料では、技術の基礎を熱化学反応と物質移動を利用したプロセス開発として紹介している。

できるようになること

食品残渣などを低温で炭素化し、生成物を土壌改良材や燃料、化学原料などに再利用する構想。廃棄物処理に伴うCO2排出の削減や炭素固定、資源循環への貢献を目指す。

技術の出自:名古屋大学大学院工学研究科の熱化学プロセス・エネルギー資源有効利用分野(大学資料では研究室が開発した低温炭化技術と説明)。 出典1 出典2 出典3 出典4

使われる場面

  • 食品残渣・野菜廃棄物の処理
  • 産業廃棄物の減容・炭素資源化
  • 生成炭の土壌改良材・バイオマス燃料としての利用
  • 食品残渣や下水汚泥の処理と化学原料等への再利用

優位性の主張

会社の主張
触媒を用いた化学的脱水により、200℃以下で有機物を炭素化し、有害ガスやCO2の発生をほとんど伴わないとしている。 出典
会社の主張
従来方式は300~600℃で処理するのに対し、同社方式は低温で、設置許可が不要としている。許可要否は装置や処理物、設置条件ごとの行政確認が必要で、独立した公的確認は未確認。 出典
会社の主張
公式サイトでは、処理費用を一般的な産業廃棄物処理の約20,000円/トンに対して電気代約5,000円/トン、初期コスト3,200万円の場合に約2.4年で回収できる試算を掲載している。条件の詳細は同サイトで確認できない。 出典

製品・サービス

試験導入
低温炭化プラント(CarboPro)

触媒による化学的脱水反応で有機系廃棄物を炭素化するプラント。設計、設置、保守も支援。 出典

食品工場、菓子・飲料メーカー、食品販売業者、産業廃棄物業者

これまでの歩み 新しい順

2026-03
資本提携
東邦ガス株式会社:東邦ガスの資料が、同社によるクロスイーへの出資を記載。 出典
2025-10
助成
愛知県「令和7年度 あいち環境イノベーションプロジェクト採択」 出典
2025-04
実証
大協青果株式会社:野菜廃棄物の炭化テストと、生成バイオ炭を使った野菜栽培の実証に協力。 出典
2024-07
助成
愛知県「あいちスタートアップ創業支援事業費補助金(起業支援金)」 出典

提携先・顧客

実証
大協青果株式会社 野菜廃棄物の炭化テストと、生成バイオ炭を使った野菜栽培の実証に協力。 出典
共同開発
東海国立大学機構 名古屋大学 低温炭化技術を開発。実証プロジェクトではCO2削減効果などの環境評価を担当。 出典
資本提携
東邦ガス株式会社 東邦ガスの資料が、同社によるクロスイーへの出資を記載。 出典

特許

公開情報では確認できていない。

会社の規模

資本金2,000万円 出典
大学との関係共同研究ベンチャー
公式サイトcrosse.jp

大学との関係

大学の認定
名古屋大学(東海国立大学機構) 名古屋大学発ベンチャー企業の称号を2024年7月1日付で授与された。 出典
大学の施設
名古屋大学(東海国立大学機構) 名古屋大学インキュベーション施設に所在し、大学施設の入居企業として掲載されている。 出典
大学との関係
名古屋大学(東海国立大学機構) 大学の展示情報によると、炭化技術は名古屋大学との共同出願による知的財産を活用している。 出典
調査日:2026-10-03
このページの出典:10件
法人番号:2180001161292
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